国民皆保険制度でも医療格差は生じる

医療格差は、収入や地域によっても生まれます。
自然歯が失くなった場合の対象法は4つ、ブリッジ・入れ歯・インプラント、そして治療せず放置することです。
ブリッジと入れ歯は低価格で治療が可能な保険診療を受けることも可能、インプラントは基本的に保険が利かない全額自費診療になります。
ブリッジと入れ歯も、見た目や噛みごたえが良いものにすれば自費診療となり、高額な治療費が必要になります。
収入や資産が十分あれば、自然歯と変らない機能を有する治療が受けられますが、収入等が不足すれば治療を受けることが困難になり不便でも放置せざるを得ません。
歯科クリニックの数はコンビニの店舗より多いと言われていますが、歯科クリニックが一件もない地域も珍しくなく、クリニックが少なければ患者の選択幅は狭まり、希望する医療を受けられません。
国民皆保険制度では、同じ治療なら日本国内どこの病院でも同レベルの費用で済みますが、病院によって受けられる医療は異なります。
被ばく量が最小限で済む最新のレントゲンもあれば、嗚咽を抑えるために鼻から行う胃カメラがあるように、同レベルの費用でも病院によって患者が受ける負担は大きく変わってきます。
ケアする家族のことを考えると、遠くの病院で治療を受けることが出来ず、患者負担が大きくても身近にある病院で我慢して治療を受けなくてはなりません。
少子高齢化が進めば従来までの手厚い医療を継続することは困難で、医療格差の原因は年代によっても生じます。